医療保険ってなに?

「医療保険」とは、病気やケガの治療のために発生する医療費を補償する保険です。 「医療保険」は毎年のように新商品の発売や既存商品のリニューアルがあり、加入する際は各保険会社の医療保険を比較、検討することが大切です。 また、医療保険はいわゆる「第三分野」の保険に該当し、生命保険会社、損害保険会社ともに発売することができるため、保険商品も多岐に渡ります。 医療保険に限らず、保険の加入時には保険料が気になるところです。 療保険は各社の企業努力により保険料が安く、かつ、内容が充実している商品もありますが、内容は各社特色があります。 三大疾病や七大生活習慣病の保障が厚い商品、長期保障と短期保障を兼ね備えた商品、がん保障に特化した特約があるなど、保険内容は千差万別です。

医療保険は不要ですか?

だから医療保険は不要だと思うわ。 では、「公的医療保険」のサポートがどのようなものか、一緒におさらいをしてみましょう。 「医療保険は不要」という意見のなかでもよく耳にするのは、「日本には充実した公的医療保険制度がある」というものでしょう。 日本では「国民皆保険制度」のもと、すべての人が健康保険や共済組合、国民健康保険といった公的医療保険制度に加入しています。

公的医療保険ってどうなの?

病気やケガで治療を受けた際には、公的医療保険で医療費の一部がカバーされます。 自己負担する医療費の割合は年齢や所得によって異なりますが、もっとも高い場合でも3割ですみます。 ＊令和4年度後半を目途に、一定の所得条件を上回る75歳以上の方の医療費の自己負担割合が、現在の1割から2割に引き上げられる予定です。 さらに公的医療保険制度の手厚いところが、自己負担の上限（限度額）を超えた医療費を給付してくれる、「高額療養費制度」を設けていることです。 自己負担割合が3割ですむといっても、医療費が高額になれば、その負担は家計を圧迫しかねません。 そんなとき、この高額療養費制度を利用すれば、負担を軽減できます。 「自己負担限度額」は、年齢や所得に応じて決められています。

民間の医療保険は必要ですか?

日本には、国民全員が加入している公的医療保険があります。 これにより、病気やケガの際は、1割～3割の負担で治療を受けることができます。 さらに、子育て世代には、自治体による子育て支援医療費助成制度があり、ある一定の年齢まで子どもの医療費負担は、無料～数百円（※）となる場合がほとんどです。 このような公的医療保険や自治体による子育て支援医療費助成制度があるため、医療費負担が家計に占める割合は多くないといえます。 それでは、民間の医療保険は果たして必要なのでしょうか。 ※市町村により金額および、医療費助成を受けられる要件が異なります。 まずは、公的医療保険の保障範囲についてみてみましょう。 病気やケガの際に病院へ支払う医療費負担は、年齢により負担割合が異なります。